これからは、薬剤師業務のなかでも「在宅」が重要になってくる…と耳にしたことはありませんか？
在宅とは「在宅訪問薬剤管理指導」の通称で、薬剤師が患者の自宅を訪問し、服薬状況の確認や薬剤の管理を行うサービスのことです。高齢化社会が進む中で、患者が安心して自宅療養を行う上で重要な役割を担っていると期待されています。
本記事では、在宅訪問薬剤管理指導の基本的な内容や、その重要性、指導料の算定方法などについて詳しく解説します。
在宅訪問薬剤管理指導とは？
在宅訪問薬剤管理指導とは、在宅医療で療養している患者の自宅を薬剤師が訪問し、薬剤に関する専門的な指導や管理を行うサービスのことです。薬局業界では、通称「在宅」と呼ぶこともあります。
指導を行う薬剤師は、患者の自宅へ薬剤を届けるだけでなく、その場で服薬状況を確認し、必要に応じて服薬方法や薬の管理方法について指導します。薬局へ出向くことが難しい高齢者や重度の疾患を抱える方でも、自宅に居ながら薬剤師の支援を受けられるというメリットがあります。
在宅訪問薬剤管理指導の対象となる業務
在宅訪問薬剤管理指導の対象となる業務は、多岐に渡ります。
業務の基本は、薬局内で行う薬剤師業務と同様、患者の薬歴管理や服薬指導です。それに加えて、飲み忘れ防止のための薬剤の保管方法について看護師や介護職へアドバイスしたり、医師と連携してより服薬しやすい薬剤へ処方変更を提案したりと、ほかの医療スタッフに対する解決策の提案や、医師への訪問結果の報告といった業務も対象となります。
ほかにも、疑義照会や残薬調整、複数の科や医療機関をまたいで薬剤を合わせる一包化などさまざまな手法で、患者の状態に応じて薬物治療の最適化を図る必要があります。
在宅訪問薬剤管理指導の重要性
高齢化の進展もあり、病院での急性期治療を終えた慢性期・回復期患者の受け皿として、在宅医療のニーズが高まっています。在宅医療がこれまで以上に普及していくなかで、患者を中心とした医師や薬剤師、看護師、その他多職種によるチーム医療がこれまで以上に必要になってきています。
とくに、薬剤師が行う在宅訪問薬剤管理指導の普及は、患者が在宅で安全に療養できる環境を提供するという点において非常に重要です。高齢の方や慢性疾患を抱える患者は、医療機関や診療科をまたいで複数の薬を併用しているケースが多く、重複投与や薬剤同士の相互作用など、誤った服薬が健康に与える影響が懸念されます。薬剤師が定期的に訪問し、併用薬を確認することでこれらのリスクが軽減でき、より適切な薬物治療へとつながります。
また、患者の飲み忘れなどによって残薬として無駄になっている薬剤費の総計は、約500億円ともいわれています。患者宅を訪問すると、薬剤がうまく整理できず、残薬が山積みになっている光景を頻繁に目にすることがあるかもしれません。こういった患者に対して薬剤師が介入し、残薬調整を行うことができれば、国全体の医療費削減にもつながることが期待されています。
在宅患者訪問薬剤管理指導料の算定方法
在宅患者訪問薬剤管理指導に関する調剤報酬は、おもに「在宅患者訪問薬剤管理指導料」として算定できます。在宅患者訪問薬剤管理指導料を算定できるのは、在宅で療養を行っており薬局の訪問が難しい患者です。そのため、サービス付き高齢者向け住宅（通称：サ高住）などに入所している患者の多くも対象となります。
計画にもとづいた在宅患者訪問薬剤管理指導料は、訪問ごとに以下の点数が設定されています。
● 単一建物診療患者が1人の場合：650点
● 単一建物診療患者が2人以上9人以下の場合：320点
● 単一建物診療患者が10人以上の場合：290点
● 在宅患者オンライン薬剤管理指導料：59点
算定する日の間隔を6日以上空けなければならない、薬剤師1人あたりの算定上限回数は週40回に限るといったいくつかのルールはあるものの、基本的にはこれらの指導料を患者1人につき月4回まで算定できます。（末期の悪性腫瘍の患者や中心静脈栄養法の対象患者の場合は、週2回かつ月8回まで算定できます。）
ただし、以下のようなケースでは算定の対象外となるため注意しましょう。
● 医師や薬剤師の配置が義務付けられている病院、診療所、施設等に入院・入所している患者
● 介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）に入所している患者（末期の悪性腫瘍の患者に限り算定可能）
● ほかの医療機関や薬局の薬剤師が訪問薬剤管理指導を実施している患者
● 継続的な訪問薬剤管理指導の必要のない患者
● 自分で来局できる患者
在宅訪問薬剤管理指導に必要な届出
在宅訪問薬剤管理指導は、無条件で実施できるわけではありません。実施するためには、所定の届出書に届出日、保険薬局の所在地、氏名、電話番号、施設の開設者名などを記載し、地方厚生局へ提出する必要があります。
届出後に在宅患者訪問薬剤管理指導を実施する流れとしては、まずは指導を実施する患者ごとに「薬学的管理指導計画」を作成します。この計画書には、患者の自宅で指導すべき内容や、訪問の頻度・間隔などの計画を記載します。計画書は、一度作成して終わりではありません。患者の状態や処方内容の変化に応じて、新規に作成したり内容を変更したりする必要があります。
患者の自宅を訪問した際は、計画書にもとづいて薬剤の服薬状況や保管状況、治療効果、副作用の発現状況、残薬の有無などについて、確認や指導を行います。訪問後、指導した内容を報告書にまとめて、医師に報告します。この一連の流れを完了することで、在宅患者訪問薬剤管理指導料を算定できます。
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これからの時代、薬剤師業務のなかでも重要なポジションを占めるとされる在宅患者訪問薬剤管理指導ですが、いまの職場で十分に経験を積むことはできているでしょうか？いまの職場ではなかなか経験が積めず、スキルアップしにくいと悩んでいる場合は、在宅患者訪問薬剤管理指導の実施件数が多い職場へ転職するというのも、キャリアアップの方法のひとつです。
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まとめ
在宅訪問薬剤管理指導は、薬剤師が患者の自宅を訪問して服薬指導や薬剤管理を行い、患者が自宅で安心して療養できるよう支援するサービスのことです。高齢化によって在宅医療のニーズが高まるなかで、今後ますます重要となることが予想されており、実際に、国の期待を反映して調剤報酬でも高い点数が設定されている傾向にあります。
現在の職場でなかなか経験が積めない状況にいる方は、これからの時代の流れに取り残されないために、職場を変えてみるのもひとつの選択肢です。自身のキャリアアップのためにも、転職も含めて検討してみてはいかがでしょうか？