薬剤師に人気の資格&役立つ資格がん専門薬剤師

がん専門薬剤師

がん専門薬剤師は、日本病院薬剤師会が2007年に制定した専門薬剤師制度のひとつで、初めて医療法上で広告ができるようになった資格です。がん領域の薬物療法などについて、高度な知識と技術を用いて、質の高いがん薬物療法を実施します。注目度が高く人気がありますが、難易度も高い資格で、常に臨床の最前線にいることが求められます。

がん専門薬剤師認定制度とは

がん専門薬剤師認定制度とは

高度化するがん治療は、多種多様な抗がん剤の情報をもち、薬物療法を安全に行うことが求められます。その中で薬剤師が担う役割は大きく、がん薬物療法における幅広い知識の習得と、豊富な実務経験を認定し医療現場において活躍しうる薬剤師を養成することが求められました。それに応えるために発足したのががん専門薬剤師認定制度です。

がん治療は、医師・薬剤師・看護師・放射線技師など専門のスタッフが、栄養サポートチーム・感染制御チーム・緩和ケアチームなどのチームを組んで行っていきます。

がん専門薬剤師は、治療にあたって患者さまにあった抗がん薬の選択支援・副作用対策を受け持ち、安全に取り扱うための適切な管理を行います。がん治療に関わる多くの薬に対する高度な知識・技能を持ち、常に最新の情報を収集しがんの薬物治療を支えていきます。

がん専門薬剤師になるためには

下記7つの条件をすべて満たしていることが必要です。
各項については細かい決まりが設けられており、年度によって変更される可能性もあるので事前に確認しましょう。

  • (1)日本国の薬剤師免許を有し、薬剤師として優れた人格と見識を備えていること
  • (2)薬剤師として実務経験を5年以上有すること
  • (3)日本医療薬学会の会員であること
  • (4)日本医療薬学会の認定薬剤師または、既定の認定薬剤師であること
  • (5)日本医療薬学会が認定するがん専門薬剤師研修施設において、学会の定めた研修カリキュラムに従って、がん薬物療法に関する5年以上の研修歴を有すること
  • (6)日本医療薬学会が認定するがん領域の講習会を50単位以上履修したこと
  • (7)がん患者への薬学的介入症例サマリ50症例(3臓器・領域以上のがん種)を提出すること

申請書類を一式提出し、がん専門薬剤師認定制度委員会での審議および理事会の承認を経たあと、申請資格(認定試験の受験資格)の審査結果が通知されます。
書面審査に合格し認定試験に不合格だった場合、翌年に限り受験料を納付することで書面審査が免除され試験のみ受験することが可能です。

がん専門薬剤師の魅力

がん専門薬剤師は、患者さまのがん薬物療法に専門的な能力を活かして関わります。患者さまの症状や状態に合わせた薬の提案を行い、薬の種類や量、投与間隔などについて医師の処方計画を確認・提案することも求められます。専門的な知識・技術はもちろんですが、患者さまが前向きに治療に取り組めるようサポートするために、コミュニケーション力も必要不可欠です。最新のがん治療の現場で、薬剤師として存在感を持って活躍することができます。

がん専門薬剤師の資格について

認定団体 一般社団法人 日本医療薬学会
申請に必要な資格
  • 1)日本国の薬剤師免許を有し、薬剤師として優れた人格と見識を備えていること。
  • 2)薬剤師として実務経験が5年以上あること。
  • 3)日本医療薬学会の会員であること。
  • 4)日本医療薬学会認定薬剤師、日本病院薬剤師会生涯研修履修認定薬剤師、薬剤師認定制度認証機構により認証された生涯研修認定制度による認定薬剤師あるいは日本臨床薬理学会認定薬剤師であること。
  • 5)日本医療薬学会が認定するがん専門薬剤師研修施設において、学会の定めた研修カリキュラムに従って、がん薬物療法に関する5年以上の研修歴を有すること。
  • 6)日本医療薬学会が認定するがん領域の講習会を50単位以上履修したこと。
  • 7)がん患者への薬学的介入症例サマリ50症例(3臓器・領域以上のがん種)を提出すること。
  • 8)1〜7の条件を満たした上で、認定のための試験に合格していること。
特徴 専門薬剤師の中でも非常に人気があり、また最難関とも言える資格ががん専門薬剤師です。まず指定領域の認定薬剤師資格を保有していなくてはならず、5年以上の研修歴、講習会の出席、症例の提出と条件は多くあります。
がん専門薬剤師資格は、薬剤師としては唯一医療法上広告が可能な専門性に関する資格として認められました。
広告する際は、「一般社団法人日本医療薬学会認定がん専門薬剤師 氏名」として、社会一般に向けて広告できます。病院・診療所の街頭設置看板や新聞・雑誌など一般の方が目にする媒体での広告が可能です。
試験 あり(筆記試験)
更新 5年ごとに認定更新が必要