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08.03.26

【薬剤師関連ニュース】情報提供HPを充実へ−eメールを積極的に活用
医薬品医療機器総合機構　(薬事日報　2008年3月26日)

　医薬品医療機器総合機構安全部長の三澤馨氏は２１日、大阪市内で開かれた大阪医薬品協会の「医薬品の安全性に関する講習会」で、医薬品医療機器情報提供ホームページの充実に来年度以降取り組みたいと話した。現在、医療用医薬品のインタビューフォームや製剤写真の情報を追加すべく検討を進めているほか、利用者の利便性に配慮したマイページ機能を付加したいという。 
 
　インタビューフォームは、日本病院薬剤師会の要領に基づき、製薬会社が作成する医療用医薬品の解説書。添付文書を補完する情報源として医療現場で活用されている。 
 
　製剤写真は、薬局や病院薬剤部から患者に提供される情報用紙に掲載される機会が多い。三澤氏は「どういった形にするのか、その方法は具体的には決めていないが、掲載する方向で検討していきたい」と説明した。 
 
　マイページ機能は、各企業、薬剤師、医療従事者向けに設置するもの。利用者にはＩＤを登録してもらう。使用医薬品を予め入力しておけば、必要な添付文書情報、患者向け医薬品ガイド、関連通知などの安全性情報を簡単に引き出せるようになるという。 
 
　同ページには現在、添付文書、重篤副作用疾患別対応マニュアル、患者向け医薬品ガイドなどの情報が掲載されている。情報や機能の充実によって、緊急安全性情報などをｅメールを通じて配信する「医薬品医療機器情報配信サービス」（プッシュメール）の登録者を増やしていきたい考えだ。 
 
　紙ベースの医薬品安全対策情報は，約２３万部配布されているのに対し、プッシュメールの登録者は約１万人と少ない。三澤氏は今後、プッシュメールを「安全対策の重要なツールとして位置づけていきたい」と語った。 
 

【安全対策も強化・充実】 
 
　このほか三澤氏は来年度以降、医薬品の安全対策強化に取り組みたい考えも示した。 
 
　総合機構の審査部門と安全部門の連携を強化し、治験・審査・市販後を一貫してリスクマネジメントする体制を構築。治験相談段階から、市販後の安全監視計画の助言、指導を行えるようにするという。 

　総合機構の人員は，ここ数年で大幅に増加するが、そのうち２０人強を両部門の連携強化に充てたいとし、来年度に入ってから「試行を行って明確にしていきたい」と話した。 
 
　また、総合機構が力を入れるドラッグ・ラグの解消が進めば、海外の副作用情報を参考にできたこれまでとは異なり、未知の副作用や予測できない副作用が国内で発生する可能性が高まると強調。「欧米やアジアの規制当局と緊密に情報交換しながら、世界同時に安全対策措置を検討していく必要がある」と述べた。 
 

(薬事日報　2008年3月26日)