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- 2010.03.01
【薬剤師関連ニュース】◆変更調剤、ＯＤ錠へ好影響‐三浦中医協委員、今改定の意義語る◆(薬事日報 2010年3月1日)
■病院薬剤師の方向性明確化
中央社会保険医療協議会委員を務める三浦洋嗣日本薬剤師会理事は、今回の診療報酬改定で規格違いの後発品への変更調剤が認められることで、特に口腔内崩壊錠（ＯＤ錠）への影響が大きく、「薬局のモチベーションが高まる」との認識を示した。また、医科点数で病棟薬剤師の評価が拡充されることで、「病院薬剤師のチーム医療参加や、病棟業務拡大の方向性がはっきりしてきた」とし、「薬剤師それぞれが改定の意義を理解し、業務に臨んでほしい」と語った。本紙の取材に答えた。
今改定における後発品使用促進策には、後発医薬品調剤体制加算の調剤率要件の数量ベース化、規格違い後発品への変更調剤容認、後発医薬品使用体制加算の新設などがある。
調剤体制加算をめぐっては、改定論議の終盤になって厚生労働省から、先発品より高薬価の後発品を、調剤率の計算から除外する案が示されたことで、議論が一時硬直したが、経過措置を設けることで決着した。三浦氏は、「あまりにも唐突に出てきた。経過措置は設けられたが、現場への説明や是非を検討する時間は十分でなかった」と振り返った。
調剤率要件の水準については、「国を挙げた後発品使用促進を、薬剤師が手伝うのは当然。算定基準は厳しいが、（最低基準の）２０％はそこまでハードルが高いとは思わない。何とか達成できるよう取り組んでいただきたい」と述べた。
規格違いの変更調剤は、在庫負担軽減の観点から導入する。三浦氏によると、ＯＤ錠の場合、これまで普通錠へ変更できないために、後発品を調剤できなかったり、一包化の際に、別カセットで患者に渡さざるを得ないケースがあったという。今後は、錠剤であれば、普通錠・ＯＤ錠・カプセル剤・丸剤の範囲内で後発品の選択が可能で、薬局における対応の幅が広がり、「患者の服薬コンプライアンスも向上する」と指摘する。
入院基本料に新設する使用体制加算は、薬剤部門が収集・評価した情報を踏まえ、後発品採用を決定することが条件の一つ。そのため、「病院薬剤部の後発品使用における院内の存在感が増すことにつながる」と期待を込めた。
このほか、薬局によるハイリスク薬の薬学的管理・指導を評価する、特定薬剤管理指導加算の創設についても言及し、「今までも行われてきた業務だが、診療報酬で認めてもらうことができた。これまで想定していなかった作用機序の医薬品が出てくる中、さらに踏み込む必要がある」と強調した。
さらに、日薬が作成した「薬局におけるハイリスク薬の薬学的管理指導に関する業務ガイドライン」を参考にして、患者に合わせた対応を行ってもらいたい考えを示し、「患者に分業を納得いただく一環という側面もある」と述べた。
